フレックスタイム制に魅力を感じて転職をする人もいます。
しかし、全面的にフレックスタイム制を導入している職場で採用されることができて喜んだのも束の間であり、しばらく制度を利用してみると思っていたものと違ったと感じる人も多くいます。
そうなった場合、結局は通常の時間帯に働くことになるのです。
また、フレックスタイム制は必ずしもどのような職種にも適しているわけではありません。
現場で他の人たちに迷惑がかかってしまった場合、フレキシブルタイムを利用できなくなることがあるのです。
例えば、工場の生産ラインで働いているような共同・連携して作業を行わなければならない場合は、フレックスタイムには向いていません。
また、店頭の販売現場のように顧客に柔軟に対応することが必要となる職種の場合には、決まった時間に人が揃っていないと仕事が滞ることになります。
しかし、個人で仕事を進めるような業種になると、フレックスタイムは導入しやすいでしょう。
総務や人事などの事務系の職種や宣伝など広報系の職種がその代表的なものです。
数名でチームを組む仕事をしている場合には、現場のスタッフの了解が得られればフレキシブルタイムを利用できることもないわけではありません。
とはいえ、制度を現場で活用しているかどうかを確認することが重要になります。
職種だけでなく現場での運用のあり方にも気を払うようにしましょう。
しかし、根本的な問題として転職をするときには職種も選び直さないとフレックスタイム制を活用できない場合が多いので注意が必要です。